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ケア資格ナビ> 医療事務ガイド> 医療事務の資格は意味がないって本当?資格取得について徹底検証!
医療事務の資格取得を考えたときに「医療事務の資格は意味がない」のような記事を目にして、迷ってしまった方もいるのではないでしょうか。
こちらの記事では、そんな疑問について考えていきます。
医療事務の資格取得に迷われている方は、ぜひお読みくださいね。
医療事務の資格取得は「意味がない」と言う方もいるようですが、結論から言うと医療事務の資格は取得する意味があります。
なぜなら、医療事務資格は就職や仕事をする際に役に立ってくれるからです。
役に立つ場面がある限り意味がないということはありませんし、むしろできることなら取っておいた方が良いといえる資格なのです。
医療事務資格は実際にどんな場面で役に立つのでしょうか?
ひとつひとつ確認していきましょう。
医療事務の資格を取得すると、以下のような場面で役に立ちます。
医療事務は景気に左右されることもなく、幅広い年齢の方が活躍しています。安定して長く働きたい女性に人気の職種で、募集の際には多くの方の応募があることもあります。
そんな激戦の選考で競った際に、アドバンテージとなるのが医療事務の資格です。
医療事務単体では発表されていませんが、2021年11月の事務職の有効求人倍率は0.5倍にも満たず低めです。
0.5倍以下ということは、1人の募集に2人以上は応募するということです。そのような人気求人に応募して採用されるためには、少しでもアピールポイントを増やしておくことが得策といえるでしょう。
さらに、医療事務の仕事は一般事務と違い、専門知識が必要な仕事です。
初めて医療事務職に応募する方は就職のために資格を取得しておくと、「経験はないものの、医療事務の専門知識や医療について学習してきています」というアピールができます。 できるだけ即戦力になりそうな人材が欲しいと考えている採用担当の印象は、資格があることでぐっと良くなるでしょう。
医療事務は病院やクリニックの窓口業務のほか、診療報酬請求業務という仕事も行います。診療報酬請求業務は他の業界の事務職にはない仕事で、専門知識が必要な上、医療機関の収益の大部分に関わる重要な仕事でもあります。
何も予備知識がない状態で忙しい医療の現場に行くと、あわただしくよくわからない用語をたくさん覚えなければならないことでパニックになってしまったり、重要な請求業務に対して自信を持ってできないという状況に陥ることも考えられます。
医療事務の資格を取得しておけば、難しい専門用語をはじめから理解することでき、仕事をスムーズに覚えていくことができます。わかることが多い分だけ仕事に慣れるまでの時間も短くなりますし、請求業務もすぐに自信を持って進められるようになれるでしょう。
病院やクリニックは多忙な職場も多いです。すばやく業務を理解できると、指導する先輩をはじめとする周囲に好感を持たれ、良い人間関係も作りやすくなります。
医療事務の資格は就職の際に取得が必須かというと、ほとんどの職場では資格は問わないようです。現状では経験やスキルを評価する職場が多いですが、とはいえ資格手当を支給している職場もなかにはあります。
資格を評価している職場では、月5,000円程度の資格手当を支給しているところもありますので、手当を支給する職場に就職すれば、有資格者は無資格者よりも好待遇で働くことができるでしょう。
また、医療事務にはスキルアップ向けの資格もあります。仕事に就いた後に資格を取得することで仕事の幅が広がったり、スキルを評価され給料アップにつながることもあります。
上記を見ると、医療事務資格は就職前に取っておくのは有益だということがわかります。
それなのになぜ「意味がない」と思われてしまうことがあるのでしょうか?
意味がないと思う方の代表的な理由を紹介します。
医療事務の資格は数多くありますが、国家資格はなくすべて民間資格です。民間資格ということで「取得しても意味がないのでは?」と軽視してしまう方が中にはいるようです。
しかし、例えば秘書検定やTOIECも民間資格ですが、多くの人が就職を有利にするために受験し取得します。医療事務の資格も同じような性質を持つ資格といえるのです。
たしかに、医療事務の民間資格の中には知名度があまりない資格もありますので、応募の際に採用担当にスキルを正しく理解してもらえないことがあるかもしれません。
しかし、どの医療事務資格だとしても「資格を取得するほど医療事務に興味がある」「医療事務になるために努力した」という客観的な証明には必ずなります。
医療事務の資格講座は多くの種類があり、例えばレセプトコンピュータ(診療報酬明細書を作成するコンピュータ)の使い方を学べる講座もあります。
コンピュータの使用に不安があり資格講座でレセコンの使い方を学んだものの、就職先のコンピュータが違う種類のもので結局新たに覚えた……ということがときにはあるようです。そんなときに「せっかく学習したのに意味がなかった」と感じる方がいるようです。
このようなケースもあるようですが、学んだすべてが役に立たなかったということはもちろんありません。
医療事務の資格取得のために学んだ知識やスキルは、実際の仕事の現場で活用できるものがたくさんあります。むしろ、働くための知識を学べるといっても良いでしょう。 医療事務についてのさまざまな知識をあらかじめ知っておくことは、新しい環境で働くあなたの助けに必ずなってくれるでしょう。
医療事務の求人は、「資格を必須」として募集している職場は少ないのが現状です。
資格よりは経験を重視する職場が多いため、応募者に経験者がいると資格があっても採用されないこともあるかもしれません。選考で落とされてしまって「資格を取得したのに意味がなかった」と感じる方がなかにはいるようです。
医療事務の資格は取得したからといって、必ず採用されるかというとそうではありません。医療事務の資格は秘書検定やTOIECと同じで、採用の際のアピールポイントのひとつとなる資格なのです。 採用側が迷った際に有利に働いてくれるもので、就職後に実際に役立てることができる資格です。
いかがでしたでしょうか。資格取得をどうするか、決めることができたでしょうか?
「医療事務としてスムーズに働きたいから、やっぱり資格を取得しておこう!」と決めたとしても、資格が多くて迷われる方もいるかもしれません。 そんな方のために、以下に代表的な資格をご紹介しましょう。
医療事務の資格の中で知名度が高く、評価も高いのがこの資格試験です。難易度も他の医療事務資格に比べ高めですが、資格手当が支給されることも多い資格です。診療報酬請求業務に特化した資格です。
分野 | 医科、歯科 |
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合格率 | 医科30%前後/歯科40%前後 |
試験日 | 例年7月・12月 |
受験料 | 9,000円(税込) |
主催団体 | 公益財団法人 日本医療保険事務協会 |
診療報酬請求業務のほか、窓口業務での患者接遇など医療事務としての総合的な能力が問われる試験です。難易度は医療事務資格の中では平均的です。多くの医療系の学校が団体受験している資格で、知名度も高いです。
分野 | 医科、歯科 |
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合格率 | 50%前後 |
試験日 | 毎月(年12回) |
受験料 | 7,700円(税込) |
主催団体 | 一般財団法人 日本医療教育財団 |
医療事務の基本的な知識とスキルを審査する試験です。医療保険制度の知識や医療費算定の知識が問われます。医療機関で即戦力として働ける知識とスキルを身に付けられます。
試験形式 | 学科試験、実技試験 |
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合格基準 | 問題の総得点の70%程度 |
試験日 | 随時 |
受験料 | 7,700円(税込) |
主催団体 | 日本医療事務協会 |
診療報酬請求に関する知識や明細作成技能を審査する試験です。医療関連法規に関する基礎的な知識も問われます。一般受験は自宅での在宅試験になります。
試験形式 | 学科試験、実技試験 |
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合格率 | おおむね60%から80% |
試験日 | 6月、11月、3月(年3回) |
受験料 | 一般受験:7,700円(税込)、団体受験:7,200円 |
主催団体 | 全国医療福祉教育協会 |
医療事務の資格は、受験要件も特になくどなたでもチャレンジできる資格です。
学習期間は3~9カ月程度といわれていますが、なかには2カ月程度の短期間の学習で取得できるものや、自宅で受験できる試験もあります。あなた自身が目指しやすい資格を選んで取得すると良いでしょう。
医療事務の試験は、診療報酬点数表や資料を持ち込みできる試験がほとんどですので、出題範囲をこつこつと一通り学習していれば資格取得を目指せるでしょう。 ただし、診療報酬明細の実技がありますので、演習を重ねてコツをつかんでおくことは必須です。
医療事務は専門的な知識やスキルを必要とする分、一度就職して経験を積めば、転職の際にも有利になり継続して働くことも可能です。 資格を取得して、医療事務の仕事にぜひ就いてくださいね!