介護・福祉・医療資格講座紹介
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ケア資格ナビ> 介護予防運動指導員ガイド> 介護予防運動指導員の給料は？現在のニーズや将来性はどうなの？
介護予防運動指導員の資格取得を検討している方のなかには、給料が気になる方も多いのではないでしょうか。
こちらの記事では介護予防運動指導員の給料について、今後のニーズなどとともにご紹介していきます。
介護予防運動指導員の資格について詳しく知りたい方はこちら＞＞
介護予防運動指導員は、この資格単体での公的給料データはありませんが、月給25～30万円程度だといわれています。
介護予防運動指導員は、資格を取得する際に資格認定団体が指定する講座の受講が必須です。
そして指定講座の受講には介護・福祉系や医療・体育系の資格などが必要になります。
介護予防運動指導員の給料は、指定講座を受講するときに必要になる資格に合わせて支払われていることがほとんどですので、例えば介護福祉士資格を持っている介護予防運動指導員は、介護福祉士の給料を支給されていることになります。
介護予防運動指導員の資格保持者は、おもに介護施設やスポーツジムなどで活躍していますので、ここでは介護予防指導員の資格を持っている介護施設の介護職員やスポーツジムのインストラクターの給料を、それぞれ参考に見てみましょう。
デイサービスや入所施設などで、介護予防運動指導員として介護予防の指導をします。
給料は、介護予防運動指導員の講座の受講要件になっている介護資格によります。
ここでは講座受講要件にあたる「介護福祉士」と「実務者研修修了者」の給料を、厚生労働省の令和2年度の資料から見てみましょう。
| 正社員 | 平均月給329,250円（手当・賞与含む） |
|---|---|
| パート・アルバイト | 平均時給1,422円 |
| 正社員 | 平均月給303,230円（手当・賞与含む） |
|---|---|
| パート・アルバイト | 平均時給1,420円 |
介護系資格は「初任者研修→実務者研修→介護福祉士」のように順番に上位資格を目指せるようになっており、給料も上位資格を取得するにしたがって上がります。ですので、介護福祉士の方が実務者研修よりも給料が良くなります。
なお、介護予防運動指導員の取得講座は、初任者研修修了者の場合ですと、実務経験2年以上で受講することができます。
最近ではシニア向けフィットネスクラブや介護予防スタジオなども増えており、介護予防運動のトレーナーやインストラクターとして活躍している人もいます。
求人サイトを見てみると、スポーツジムのインストラクターの正社員の平均年収は338万円で月給換算すると28万円、パート・アルバイトの平均時給は1,000円程度でした。
年収の幅は264～540万円となり、勤務先や経験・スキルにより変わってくるようです。
| 正社員 | 平均月給280,000円程度 |
|---|---|
| パート・アルバイト | 平均時給1,000円程度 |
市町村で介護予防教室を開く際に講師が募集されることがあります。毎日開催されるわけではないので、ほとんどが時給になります。
なお、地域の介護予防教室はスポーツジムのインストラクターが派遣されることも多く、その場合はスポーツジムの給料と同様になります。
| 時給 | 1,000円程度～ |
|---|
介護予防運動指導員の資格手当は、なかには支給される介護事業所もあるようですが、まれのようです。資格手当というよりは、実務経験や実績・能力に応じて給料が支払われるようです。
介護予防運動の指導で実績を積むことで、評価が上がり給料アップを目指せます。
介護予防運動指導員の資格は、すでに資格を持って働いている方たちがプラスαスキルを身に付ける資格で、その性質上、現状は資格手当を支給する事業所は少ないようです。
しかし、ニーズは高い資格ですので今後、手当等を支給する事業所が増えることが期待されます。
介護予防運動指導員を取得した後にも、運動指導をスキルアップできる研修があります。2.5時間～3時間の研修でさまざまなプログラムの指導法を学んだり、指導レベルの向上を目指すことができます。
実践的なテクニックや指導手法を学べますので、すぐに現場で活用できます。
スキルを高めて給料アップにつなげられる可能性もありますので、興味のある方は参加してみましょう。
おもに高齢者施設で介護予防運動指導に携わる方や携わる予定の方が対象になります。
例えば、イスを利用した「健康イス体操」や、マシンを使った「高齢者筋力増強マシントレーニング研修」、高齢者向けのマット体操やウォーキングの指導方法などがあります。
※ 申込方法等は、各指定事業所にお問い合わせください。
介護予防運動指導員フォローアップ研修についてはこちら＞＞(外部サイト：地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所)
介護予防運動指導員は、リハビリサービスを提供しているデイケアやレクリエーションのあるデイサービスなどでニーズが高いです。
ほかにも、介護予防は介護状態にならないように予防する目的もありますので、元気な高齢者に運動指導をするニーズもあります。スポーツジムやカルチャーセンター、介護予防教室などで多くの介護予防運動指導員資格保持者が活躍しています。
介護予防運動指導員単体での求人は現状としては見つけにくい状況ですが、施設やジムへの就職の際に資格があると有利になります。
介護予防運動指導員は需要が高く、将来性もあるといわれています。その理由はいくつかあります。
日本では2040年まで、高齢者は増え続けると予測されています。
2020年時点では65歳以上の人口は3,617万人で総人口の28.7％でしたが、2040年には3,921万人で総人口の35.3％にまでなるといわれています。
高齢者が増え介護職員不足が加速することから、介護予防の必要性は年々高まっています。
介護施設不足や介護職員不足を耳にすることも多いことから、できるだけ介護状態にならないようにシニア世代の健康意識は高まっています。
実際、スポーツジムには健康や介護予防を意識して入会するシニアが増えており、60歳以上の会員比率が年々上昇しています。
10年ほど前には20％程度だった会員比率が、現在は30％以上になっています。
シニアのニーズの高まりとともに、スポーツジムでもシニア向けの介護予防プログラムを提供したり、介護予防をキーワードにシニア向けのジムを展開しているところもあります。
なかには、自社で介護予防特化型のデイサービスを運営しているスポーツジムもあります。
スポーツジムのインストラクターに介護予防の知識の必要性が年々高まっており、今後もその傾向は続くでしょう。
国では、今後も高齢者人口が増えることによる課題に対応するために、介護予防や地域包括ケアシステムに注力しています。 2021年の介護報酬改定でも、高齢者が住み慣れた地域で長く暮らせるようにする 「自立支援や重度化防止の取り組みの推進」が重要なテーマとなりました。
高齢者の自立支援につながる介護予防運動を指導できることから、「介護予防運動指導員」の資格は将来性があるといえるでしょう。
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