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ケア資格ナビ> 登録販売者ガイド> 登録販売者の資格は役に立つの？薬剤師と比べてどうなの？
ドラッグストアや薬局などで薬を販売する登録販売者。
薬剤師よりも取得がしやすいことから人気のある資格ですが、資格を取得して本当に役に立つのでしょうか？
ドラッグストアなどで働く薬剤師とは、どのように違うのでしょうか？
こちらの記事では、登録販売者の資格取得を考えているものの、きちんと役に立つのか心配な方に、
などを検証していきます。こちらの記事を読んで、あなたの心配や疑問を解決してくださいね。
登録販売者は、資格を持つ人のみが行える「薬の販売」ができます。資格を持たないとできない仕事を行えますので、「役に立つ資格」と言って良いでしょう。
ドラッグストアなどの求人でも、薬剤師とともに登録販売者の資格を持つ人が募集されていますので、就職の際にも役に立つといえます。
こうしたことから、資格を取得したのに「意味がなかった、役に立たなかった」ということはないといえるでしょう。
次項から、役に立つ理由をもっとくわしくご紹介していきます。
登録販売者の資格が役に立つ理由はいくつもありますので、こちらで確認していきましょう。
登録販売者の資格はもともと、ドラッグストアなどで薬剤師が不足していたことから新設された医薬品販売専門の国家資格です。
一度資格を取得すれば資格自体が失効することはなく、生涯役に立ちます。
医薬品を販売する店舗には必ず薬剤師や登録販売者を設置する必要があるため、全国どこにでも需要のある資格です。
登録販売者の資格を持っていれば、一般医薬品といわれる市販薬のなかの第2類と第3類医薬品を販売する仕事をすることができます。
第2類医薬品とは、まれに健康被害が生じる可能性がある成分を含む医薬品で、風邪薬や解熱鎮痛薬などがそれに当たります。
第3類医薬品とは、日常生活に支障はないものの、体調不良を起こす恐れのある成分を含む医薬品で、ビタミンB・C含有保健薬や整腸剤などがそれに当たります。
無資格者が上記のような医薬品を販売することはできませんので、市販薬を販売するお店で仕事をする際に、登録販売者の資格は役に立ちます。
お伝えしているように、医薬品を販売する店舗には、薬剤師や登録販売者などの有資格者が必ずいなければなりませんので、求人は安定してあります。
さらに医薬品はいまやドラッグストアや薬局だけでなく、大型スーパーやホームセンター、コンビニエンスストアなどでも扱っている店舗もあり、就職先の選択肢も広がっています。
登録販売者の資格を持っていれば就職に有利になるほか、スキルや経験が高まれば転職も有利に進めることができるでしょう。
登録販売者の具体的な資格の取得方法は、以下の記事にありますので、ご覧になってみてください。
医薬品を販売する職種といえば、薬剤師を真っ先に思い浮かべると思います。薬剤師不足から登録販売者の資格が登場したわけですが、この2つの職種は具体的にどのような違いがあるのでしょうか？ こちらで確認していきましょう。
登録販売者と薬剤師は、扱える医薬品に違いがあります。
薬剤師はすべての医薬品を取り扱うことができますが、登録販売者は先にもお伝えしたように第2類と第3類の医薬品のみを扱うことができます。
第1類医薬品は、副作用や相互作用などの項目で特に注意がいる医薬品のことで、薬剤師のみが販売することと決められています。
ドラッグストアに調剤薬局が併設されている場合、調剤業務を登録販売者が担当することはできません。医師が出した処方箋に沿って薬を調剤し、患者さんに処方できるのは、薬剤師のみになります。
登録販売者は第1類の医薬品の販売もできません。しかし、ドラッグストアなどの店舗で働く場合、扱われている一般医薬品の9割以上は第2類と第3類薬品のため、登録販売者でもほとんどの医薬品を販売できることになります。
そのため、ドラッグストアや大型スーパーの一般医薬品コーナーなどで働く場合、登録販売者も薬剤師も業務に大きな違いはありません。
登録販売者の国家試験は、受験に必要な実務経験や修了必須科目などの受験資格はなく、どなたでも受験することが可能です。基本的にきちんと学習していれば、合格を目指せる試験です。
一方薬剤師の国家試験は、大学の薬学部に入学して6年間の薬剤師養成課程を修了することで試験を受験できます。
国家試験を受験するまでの道のりからもわかるように、薬剤師の資格取得は登録販売者に比べて圧倒的に難易度が高いです。
給料は、取得難易度や専門性が高い分だけ、薬剤師の方が高くなっています。
求人媒体を見てみると、登録販売者の年収が300～400万円程度なのにたいして、薬剤師の年収は420～700万円程度となっています。
| 登録販売者の給料 | 300～400万円程度 |
|---|---|
| 薬剤師の平均給料 | 420～700万円程度 |
差は大きいですが、登録販売者も就職先によっては店舗管理者を目指すことで年収を上げていくことが可能です。店舗管理者になった方のなかには年収500万円以上を手にしている方もいます。
登録販売者と薬剤師は上記のような違いがありますので、その違いからデメリットととらえられる部分もあります。
これまで見てきたように、登録販売者では第1類医薬品の販売や調剤はできませんので、薬剤師よりは下位の資格ではあります。そのため、就職に不利なのではと不安になる方もいるかもしれません。
しかし最近では、一般医薬品を販売する店舗では、第1類医薬品を置かずに登録販売者のみで営業する店舗も増えてきています。 一般医薬品の1割以下である第1類医薬品の販売のために、高給な薬剤師を雇うのはコストが合わないという理由からです。
医薬品を販売する店舗が広がりを見せる中、今後もその傾向は強まると見られています。
登録販売者では取り扱えない医薬品があっても、就職する際のデメリットにはならないといえるでしょう。
登録販売者の給料は、薬剤師と比べるとだいぶ安く感じるかもしれません。
ドラッグストアなどで働く場合、同じような仕事をするのに給料が低いのは、デメリットと感じられるでしょう。
しかし薬剤師資格を取得するには大学の薬学部で6年間学ぶ必要があり、私立大学だとすると1200万円以上かかることもあります。それだけ時間とお金をかけても、資格を必ず取得できるという保証もありません。目指すハードルはかなり高いといえるでしょう。
一方、登録販売者の資格は、薬剤師に比べてコストも時間もあまりかけずに取得することができます。資格を取得すれば求人も豊富にありますし、店舗管理者を目指すなどして給料を上げていくことも可能です。
トータルで見ると、登録販売者の資格はコストパフォーマンスで見ると悪くなく、価値ある資格といえるのです。
登録販売者は薬剤師に比べると給料が低いため、経営者側からするとコストを抑えられます。実際の店舗では薬剤師と仕事は変わらず、お店のほとんどの医薬品を販売できるため、今後、医薬品販売店ではコストの安い登録販売者が主戦力になるともいわれています。
登録販売者の需要は、将来的にますます高くなるでしょう。
また、日本では高齢化も進んでいくことから、医薬品業界はさらに成長するといわれています。ドラッグストアの市場規模は拡大し続けており、今後もその傾向はしばらく続くと見られています。
国でもセルフメディケーションを推進していることから、市販薬の需要も増え続けていくでしょう。登録販売者の資格は、将来性がある資格といえます。
例えば薬局で働く資格としては、調剤薬局事務もあります。事務系資格を取得したい方にはそちらも選択肢として良いですが、事務にこだわらないなら国家資格である登録販売者はおすすめの資格です。
登録販売者は国家資格で価値のある資格と認められていることから、民間資格では支給されることがあまりない資格手当が支給されることがほとんどです。前述したように将来性もありますので、取得しておいて損はないでしょう。
登録販売者試験の学習をはじめる際には、スクールの講座を利用するとスムーズに学習を進められます。1人で学習を進める自信がない方は、利用をするのも手です。
ケア資格ナビではスクール講座の資料を無料で請求できますので、講座を活用しながら資格の取得をぜひ目指してみてください。
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