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介護予防の資格「介護予防運動指導員」と「介護予防指導士」の違い

高齢化が進む中、要介護状態にならずに元気で豊かな生活を送ることのできる高齢者を増やすため、介護予防が注目されています。
今回は介護予防に関連した資格、「介護予防運動指導員」と「介護予防指導士」について紹介します！

どっちがいいの？「介護予防運動指導員」と「介護予防指導士」

結論から言うと、どちらの資格を選んでも介護予防の知識と技術を身に付けることはできます。

まずは「介護予防運動指導員」と「介護予防指導士」の目立った違いを比較してみましょう。

条件	介護予防運動指導員	介護予防指導士
講義と実習の比率	講義の時間が多い	実習の時間が多い
受講時間	31.5時間	21.5時間～25時間
通学日数	2日～5日	1日～3日
修了試験	あり	なし
更新の必要	あり（3年ごと）	なし

上記の表からもわかる通り、受講時間や日数、学習内容については大きな違いがありません。
「介護予防運動指導員」は資格取得後の定期的な更新が必要ですが、更新の際に研修を受講する必要はなく負担は少なめです。

転職を考える場合は求人に記載されやすい「介護予防運動指導員」のほうがおすすめです。ただし、募集する求人によって異なりますので、実際に求人をみて検討するとよいでしょう。

次のセクションでは、受講資格など各資格の詳しい情報についてご紹介します。

「介護予防運動指導員」講習概要

「介護予防運動指導員」のカリキュラムは、東京都健康長寿医療センター研究所が開発しました。
研究所に指定されたスクールであれば、どこでも受講することができます。

資格を取得すると高齢者の筋力向上プログラムの実施、トレーニングの指導、介護予防プログラムの効果測定などを行えるようになります。

取得方法

上記研究所に指定されたスクール・団体で全講習を受講した後、1時間の修了試験に合格すると取得できます。
不合格になってしまった場合も、初回受験年月日から1年以内なら再受験が可能です。

講習期間

合計31.5時間の講義を2日～5日で受講します。

受講内容

科目・講座名	時間
老年学・介護予防概論	1.5時間
介護予防統計学	1.5時間
介護予防評価学特論・実習	3.0時間
介護予防・日常生活支援総合事業とコーディネーション・行動科学特論	1.5時間
転倒予防特論・実習	3.0時間
失禁予防特論・実習	3.0時間
認知症予防特論・実習	3.0時間
高齢者筋力向上トレーニング	6.0時間
高齢者の栄養改善活動特論	1.5時間
リスクマネジメント	1.5時間
口腔機能向上特論・実習	3.0時間
フレイル・サルコペニア予防特論・うつ・孤立・閉じこもり予防特論	1.5時間
地域づくりによる介護予防概論・　高齢者の社会参加と介護予防	1.5時間
合計	31.5時間

受講資格

医師、歯科医師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、ケアマネージャー（介護支援専門員）、健康運動指導士等、介護職員基礎研修課程修了者、実務者研修修了者、訪問介護員2級以上あるいは初任者研修修了者で実務経験2年（主任運動指導員は実務経験3年）以上の人、および上記国家資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込み者（国家試験受験者）

資格取得のためには一定以上の知識と実務経験が必要だと考えられています。介護や医療、福祉関係の資格保有者が対象で、一部の資格では実務経験も必要です。

出典：地方独立行政法人　東京都健康長寿医療センター

合格率

合格率は正式には公表されていませんが、修了試験は講習内容を理解しているかどうかを確認する試験なので、合格するには「すべての講習をしっかり学ぶこと」と、「不得意分野がある場合は復習をすること」が大切です。

「介護予防指導士」講習概要

「介護予防指導士講習」は、日本介護予防協会が介護予防を推進する人材を育成すること目的として開講しています。
日本介護予防協会のみで開講されており、受講を希望する際は、協会に直接申し込むことになります。

資格取得後は筋力訓練指導、ストレッチ、転倒予防などの指導を行うことができます。

取得方法

受講証明書および認定証は、すべての科目を受講された人に授与されます。
試験はありません。

講習期間

通学講座を利用する場合は、21.5時間の講義を3日間で修了することができます。通信講座を利用する場合は、講義20時間が通信利用可能です。実技5時間については、1日通学することで修了することができます。

受講内容（通学の場合）

科目	時間
介護予防概論	2.5時間
ストレッチング	2時間
筋力訓練指導	2.5時間
測定と評価	2.5時間
救急蘇生	2時間
栄養ケア	1.5時間
口腔ケア	2時間
リハビリテーション	3時間
転倒予防	2時間
認知症ケア	1.5時間
合計	21.5時間

受講対象者

介護福祉士、初任者研修修了者、ヘルパー1級･2級、ケアマネージャー（介護支援専門員）などの介護に関わる資格を有する人。
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、柔道整復師、鍼灸師、あん摩・マッサージ指圧師、社会福祉士、社会福祉主事、歯科衛生士、栄養士、保健師、医師・歯科医師などの医療系、看護師などの看護系の資格、レクリエーション系の資格、健康運動指導士などの運動指導系の資格を有する人。
※上記以外も相談可能　問い合わせ先：日本介護予防協会

参考特定非営利活動法人　日本介護予防協会

どちらの資格も介護や医療、福祉関係の資格保有者が対象となっており、資格取得のためには一定以上の知識が必要だと考えられます。
介護予防の資格を取得すれば、高齢者の介護予防に必要な指導能力を身に付けることができます。超高齢化社会を迎えるにあたり今後、地域社会に貢献したいと考えている人にとっては注目の資格です！