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ケア資格ナビ> 介護予防ガイド> 介護予防の資格とは?資格の種類や取得方法などを詳しく紹介!
高齢化が進み介護人材不足などの問題を抱える日本では、健康寿命を高める介護予防の取り組みが重要視されています。
それと同時に介護予防を指導するための資格も注目されています。
こちらの記事では、介護予防の資格について、それぞれの資格の特徴や学習内容、取得方法などを中心に詳しくご紹介していきます。
介護予防とは、高齢者が介護を必要としないでいつまでも元気に暮らせるようにするための、さまざまな取り組みのことです。要介護状態の場合は、その悪化をできるだけ防ぐための取り組みも含まれます。
介護予防の資格は、取得するとそれぞれの人に合った介護予防プログラムの作成や、運動指導、栄養指導などができるようになります。
資格にはいくつか種類があり、内容に多少の違いはありますが、どの資格を目指しても介護予防の理論と実践的なテクニック、指導方法などを学ぶことができます。
介護予防の資格は、介護施設や医療機関で働く人に有用な資格として注目されています。
次項から、いくつかある介護予防資格をそれぞれ詳しくご紹介していきますので、介護予防資格を取得する際の参考にしてみてください。
介護予防の資格の中でも専門的な内容を深く多く学べることから、注目度が高い資格です。
資格を取得すると、高齢者一人ひとりに合わせた介護予防プログラムを立案し、トレーニングの指導ができるようになります。介護施設・介護事業所をはじめ、スポーツクラブのインストラクター、自治体の介護予防教室などで指導者として活躍できます。講習の一部はe-ラーニングでの受講が可能です。
取得方法 | 指定のスクールで研修を受講し、修了試験に合格する。 |
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受講資格 | 介護福祉士や介護支援専門員(ケアマネージャー)などの有資格者 |
受講時間/通学日数 | 31.5時間/2日~5日 |
受講費用 | 65,000円程度~ |
主催 | 東京都健康長寿医療センター研究所 |
介護予防運動指導員の受講資格など、詳しく知りたい方はこちら>>
指定の講習を受講することで資格を取得できます。介護予防を推進する人材を育成することを目的としている講習です。
資格を取得すると、元気な方や要介護の方の介護予防を指導することができます。筋力訓練指導やストレッチングから、栄養ケア、口腔ケアなど幅広い指導ができます。e-ラーニングでの講習受講も可能です。
取得方法 | 指定の講習を受講することで認定。講習の終わりに理解度テストあり。正答数8割で合格となり、満たない場合は再提出ができる。 |
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受講資格 | 介護福祉士や介護支援専門員(ケアマネージャー)、初任者研修などの有資格者 |
受講時間/通学日数 | 通学:21.5時間/3日 通信:25 時間/1日* |
受講費用 | 54,000円(税込) |
主催 | 日本介護予防協会 |
* 現在は限定的に開催。
高齢者が生き生きとした生活を送るための運動プログラムを提供し、生活の質の向上を支援するための資格です。資格の取得で転倒予防や失禁予防のための運動指導ができるようになります。
市町村の介護予防教室や介護事業所などで活躍することができます。
取得方法 | 講座を受講し、講座の最後の認定試験に合格することで取得。 |
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受講資格 | 介護福祉士、介護支援専門員(ケアマネージャー)、初任者研修などの有資格者や実務経験のある方など |
受講時間/通学日数 | 24時間/4日間 |
受講費用 | 65,000円(税込) |
主催 | メディカル・フィットネス協会 |
介護予防運動に必要な知識や技術を学習し、中高老年期の方々の動ける身体作りをサポートする資格です。運動に向かうための心理的な変化の仕組みから学び、運動が苦手な方にも適切な指導ができるようになります。
取得方法 | 協会開催の講習に参加後、レポートを提出し合格することで取得。 |
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受講資格 | 満18歳以上の所定の介護系または体育・スポーツ系資格保持者などの有資格者、介護予防運動に興味のある方など |
受講時間/通学日数 | 14時間/2日間 |
受講費用 | 受講料30,000円(税込)、資格取得費17,600円(税込) |
主催 | 日本スポーツクラブ協会 |
中高齢者が安全に運動し、健康的な暮らしを維持できるようにサポートするための資格です。介護予防や健康維持に役立つエクササイズも学べます。教材とDVDの通信講座で学習し、最終課題に合格することで資格を取得できます。
受講資格はなく、介護資格などを持っていなくてもどなたでも受験できます。
取得方法 | 講座を受講し、最終課題に合格することで認定。何度でも再受験が可能。 |
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受講資格 | 特になし |
受講期間 | 3ヵ月(標準学習期間) |
受講費用 | 29,000円(税込) |
認定団体 | NESTA JAPAN |
介護予防の資格は介護系、医療系、スポーツ系資格を持っていることが受講要件になっているものが多いです。まずは、自分が持っている資格で受講できるかどうかを確認しましょう。
資格を持っていない方で、介護予防の指導をしたい方は、先に介護系資格などを取得するのもおすすめです。
どの介護予防資格でも、介護予防運動の指導はできるようになります。しかし、学習内容にはそれぞれ特徴がありますので、今の職場などで活用しやすいものや、これからどのように活用したいかを考えて選ぶと良いでしょう。
上記のほか、選ぶ際に確認するポイントは以下のような項目になりますので、参考にしてください。
介護予防の講座で学ぶ内容は、筋トレやストレッチ、転倒予防や失禁予防、栄養指導など実践的な内容ばかりです。すぐに介護現場や医療現場で役立てることができます。
介護予防の資格を取得する方の多くは、すでに介護業界や医療業界で働いている方です。これまでの知識や経験に加えて介護予防の専門知識をプラスすることで、できることが増えスキルアップにつながります。
高齢者の生活の質を上げることにもつながり、さらなるやりがいにもなります。
国では高齢者ができるだけ住み慣れた自宅で生活できるよう、地域内で支え合う地域包括ケアシステムを推進しており、介護予防は重要な位置づけになっています。
資格を取得することで、介護予防を地域で推進していく担い手となることができます。
介護予防の資格を取得することで、スポーツクラブのインストラクターやカルチャーセンターの講師、地域の介護予防教室の講師になることができます。ただし、介護予防資格単体の求人は、それほど多いとはいえないでしょう。
介護系資格などと一緒に持っていると、介護事業所への就職・転職の際に有利に働き、現場でも重宝されるでしょう。
施設に入所・通所している高齢者に、介護予防を実践したいと思っている方におすすめです。
介護職員初任者研修とともに介護予防資格も取得しておくと、就職の際にも働いてからも大いに役に立つでしょう。
初任者研修について詳しく知りたい方はこちら>>
人は誰でも歳をとりますので、自身や家族の健康や介護の予防に役立てることができます。
高齢化が進むなか、国では健康寿命を延ばす「介護予防」に重点をおいており、介護施設で介護予防のための運動をするように推進しています。
また、コロナ禍においては家にこもりがちになった高齢者がフレイル(心身が老い衰える状態)になることが懸念され、介護予防が注目されました。
今後は地域においても、介護予防教室の開催の取り組みもますます増えていきますので、介護予防の資格のニーズは高まっていくと予想されます。
介護予防の資格は、すぐに使える知識やテクニックが豊富に学べますので、興味がある方はぜひ取得を目指してください。